採用情報

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ただし、医療技術の費用対効果にご関心があり、本センターで私たちと一緒に公的分析のプロセスや研究業務を担いたいという研究者の方は、随時応相談、ご連絡をお待ちしています。なお、若手の研究者（博士号取得あるいは取得見込み、在学中）の方であれば、現在の専攻分野は問いません。隣接する臨床疫学や生物統計学、公衆衛生学、社会医学・薬学、あるいはその他の領域からの方も歓迎します！採用後は、国家公務員の研究職となります。規定内での在宅勤務も可能です。

国立研究所という特性上、大学等と比べて、官公庁とのつながりも強く、政策の現場に直結しているのも特徴のひとつです。本領域におけるそのようなシンクタンク的役割にご関心がある方も、ご検討ください。

また、大学とは異なり、学生向けの授業や実習、その他のケアといったタスクがないのも特徴の一つです。(ただし、地方自治体職員向けの研修などは担当していただくことになります)