費用対効果評価/診療ガイドラインとは

世界的には、1993年にオーストラリア、1999年に英国で費用対効果のデータが活用され始めました。その後、医療費の増加が医療制度維持のための課題という問題意識が広がるにつれ、世界中で費用対効果の考え方が普及し、現在では多くの国でこの活用を進めています。

日本では、1992年から医薬品を保険収載する際に、薬の価格を算定する資料として費用対効果のデータ提出が認められました。しかし、費用対効果データの活用方法が制度として位置づけられていなかったため、日本では費用対効果の活用は進みませんでした。

しかし、次第に高齢化や医療技術の進歩によって、医療費が増加していくことについて、どのように対処していくかということが考えられるようになってきました。そして、2012年から中央社会保険医療協議会（以下「中医協」）の下部組織に「費用対効果評価専門部会」が設立され、費用対効果をどのように評価するか、評価結果をどのように活用するかなどについて継続的に議論されるようになりました。何年にもわたる議論の末、2016年から2018年にかけて、試行的に費用対効果評価が導入されました。この試行的導入の反省点や改善点をふまえて、2019年4月に、医薬品や医療機器の価格調整の制度として費用対効果評価制度が正式に導入されることとなりました。

その後、作成支援のみならず、医療現場への普及を推進することを目的に、2001年5月に「保健医療技術情報普及支援検討会」が設置され、診療ガイドラインのデータベースの整備・公開に向けた検討が継続して行われました。事業実施主体の選定に際しては、中立的な第三者機関である財団法人（現・公益財団法人）日本医療機能評価機構が診療ガイドラインの検索収集・評価・データベース整備・公開を担う組織として選定されることになりました。
この決定を受けて、日本医療機能評価機構は、2002年から9年間の厚生労働科学研究費補助金による事業を経て、2011年から現在に至るまで、厚生労働省医政局による委託事業としてEBM普及推進事業を展開しています。

Minds（マインズ）という言葉は、Medical Information Distribution Serviceの頭文字に由来し、本事業や本事業の事業主体の通称として用いられています。

Mindsの事業は、診療ガイドラインの評価選定・公開、診療ガイドラインの作成支援および活用促進を事業の主軸にしており、日本で作成・発行された診療ガイドラインとその関連情報のデータベースを構築し、インターネットを通じて誰もが無料で閲覧できる「Mindsガイドラインライブラリ」を運営しています。

診療ガイドラインの意義は、最良の科学的根拠に基づいて医療の質を高め、診療のばらつきを是正し、国民がどこでも一定水準の医療を受けられる環境を整えることにあります。エビデンスを体系的に評価し、利益と不利益を踏まえた推奨を提示することで、医療者の臨床判断を支援するとともに、患者・市民が治療選択を理解して主体的に関与できる協働意思決定を促進するほか、医療政策や質評価の基盤となり、エビデンスの不足領域を明確化して今後の研究課題を示す役割も果たしています。