令和7年度 費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業

事業概要

2025年度(令和7年度)、国立保健医療科学院 保健医療経済評価研究センターは、「費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業」を(公財)日本医療機能評価機構 EBM医療情報部(Minds)へ委託し、

  1. 学会と連携した費用対効果評価の診療ガイドラインへの反映
  2. 診療ガイドライン作成における費用対効果評価作成にかかる指針の作成
  3. 費用対効果評価にかかる評価方法の構築
  4. 費用対効果評価を診療ガイドラインへ反映するにあたっての支援体制の検討
  5. 成果報告会(シンポジウム)の開催
  6. 費用対効果評価に関する情報提供のあり方に関する検討

を実施しました。

本サイトは上記f.の成果として作成されたものです。

事業成果

公開準備中

費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する指針

令和7年度「費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業」の中で、「診療ガイドラインを作成する際に費用対効果評価についてどのように扱うことが望ましいのか」という課題について、費用対効果評価の専門家と診療ガイドライン作成の専門家が協力して指針を作成しました。

2026年3月3日

費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する基本的な考え方の整理

令和7年度「費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業」の中で、「診療ガイドラインを作成する際に費用対効果評価についてどのように扱うことが望ましいのか」という課題について、費用対効果評価の専門家と診療ガイドライン作成の専門家が協力して基本的な考え方をまとめました。

公開準備中

費用対効果評価を診療ガイドラインに反映するにあたっての支援体制に関する報告書

令和7年度「費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業」では、診療ガイドラインに費用対効果評価等を記載することについて先進的に取り組んでいる複数の国の診療ガイドライン作成や医療経済学の専門家にインタビュー調査を実施しました。各国の診療ガイドライン作成への支援体制や費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方等についての調査結果を整理しました。

2026年2月28日

令和7年度「費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方に関する調査委託事業」成果報告会

開催日時:
2026年2月28日(土)14:00~16:30
開催形式:
オンライン

標記委託事業を受託した(公財)日本医療機能評価機構 EBM医療情報部(Minds)の運営により、オンラインで成果報告会を開催しました。

当日は160人が参加し、費用対効果評価と診療ガイドラインのあり方について活発なディスカッションが行われました。

記録動画

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